産業医の嘱託・顧問をご利用の企業様へ
作業環境改善とともに、御社の静かな損失、知っておきませんか？
オンラインZOOMで個別相談を提供しています。 利用者の声
嘱託産業医からご好評いただいています。御社が率先して取り組むようになると、産業医の仕事が捗ります。
【 ケース１： 「多忙」と「労力制限」がある産業医には、踏み込む時間がない！ 】
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産業医一人当たりの顧問先は数社～10社、多いところで30社を顧問している先生もいます。そして本業の医療事業もあります。すると、顧問先となる貴殿の会社にさまざまな問題点がわかっても、多忙な点と、時間的な制限がある為、支援に悩むことが多いです。その点、産業医が効率的に踏み込めるように支援してくれるのがアンプリワイズの強みです。
【 ケース２：作業管理に踏み込む時間がない！ 】
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作業業務による腰痛のみならず、デスクワークでも腰痛は発生します。対策手法は作業管理と作業環境管理が基本となります。しかし、そのどちらも個別性をもって指導に踏み込む時間がないのも産業医の悩みの一つです。腰痛対策に特化したアンプリワイズ独自の簡単な質問を行い、問題を抽出し、顧問先企業のニーズに合わせた提案手法をもっていることも安心できる要素の一つです。
【 ケース３：作業環境管理に踏み込む時間はあるが、実効性がわからない！ 】
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産業医の指導の一つとして、作業環境管理の指導は経験値の多い整形外科専門医であれば、的確に指導することができます。しかし思いのほか、その指導対策がどの程度実効性があるものになっているのか、判断できないという悩みがあります。アンプリワイズでは作業管理対策同様に、どのような作業環境管理をすると、より効果的なのかをわかりやすくナビゲートする為、結果、産業医の指導が今後さらに鋭くなり、顧問先企業への期待効果の向上がみられます。
【 ケース４：顧問先企業のさまざまな問題点がみえてくると同時に、指導の優先順位がわからなくなる！ 】
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働く人と企業の中にいると、身体とこころの問題だけでなく、経営上の判断も加味して指導の優先順位がつかないことがあります。そのような場面が時折ありますが、実は産業医にとっては、悩みのひとつでもあります。そこで、産業医が介入できない側面から分析し、産業医の指導判断のスピードを上げることで、顧問先企業の業績（経営）向上に貢献できる可能性があるのもアンプリワイズの魅力のひとつです。
【 ケース５: 従業員5,000名企業の産業看護師（保健師）の反応 】
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「 アンプリワイズのアプローチは斬新でした。これまで勉強してきた産業保健の取り組みでは見えていなかった課題に対して、取り組むきっかけになりました。 弊社の取り組み状況と経緯を踏まえた相談ができて良かったです。 」
【 ケース６：地方労基署勤務の労災指導専門官の反応 】
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「 山内先生の良いところは、企業への指導だけでなく、実務担当者や従業員の個別の悩みも聴けるし、その対策を企業に落とし込んでくれるので、行政担当としてはとても貴重な存在です。 」
【 ケース７：企業の健康経営担当者の反応 】
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「 山内さんの強みは、実践可能な改善策を提案できることです。医学的理論を押し付けるのではなく、相手とともに考えながら進めるため、実際の行動変容に繋がります。産業保健の現場において、この実践的なアプローチは非常に重要です。 」
【 ケース８ 】
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【 ケース９ 】
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代表山内義崇のプロフィール
企業の腰痛予防対策のプロが、作業環境改善のイノベーターとして、人が辞めない組織体制づくり支援で活動中！
過去10年。多数の腰痛予防プロジェクトで3,000社の企業相談の実績を持つ。企業の腰痛対策には「 身体と心、そして自分ゴトになる 」この３つのキーワードが重要だと気付く。
従業員50~250名の作業現場で起こる腰痛と人材流出に悩む企業は多い。通常の安全衛生委員会や、実務担当者らによる企画着手とは異なり、腰痛対策の専門家視点による法人従業員のデータドリブンとOJT研修を駆使することで、従業員自身が「 長く働き続けたい 」と想える環境づくりに強い使命感を持つ。
厚生労働省 沖縄労働局での事業功績を踏まえ、各労基署の専門官及び産業看護師・産業医らによると、「 企業の実務担当者や従業員の、個別の悩みを整理して、その支援策を落とし込んでくれる点で貴重な存在 」と高い評価を得る。新聞メディア掲載多数。
主な著書に「 質問から始める新しい産業理学療法 」がある。電子書籍より出版し、リリース当初、「 kindle本 売れ筋ランキング1位 」のジャンルを17冠達成する。
企業と従業員の腰痛問題を解決するための「 質問型産業理学療法®（第6501167号） 」を商標登録で取得する。
趣味はバーテンダー。ゲストをもてなし会話が弾む演出をすること。他にも、アフターコロナで経済市場が激変した観光業など、バックヤード業務を経験することで、いまの企業や従業員の価値観の更新を続けている。
2025年からは嘱託産業医と協業することで、産業医の顧問先企業の具体的な悩みを解決する案件依頼が増えている。
作業管理士、産業理学療法士、EAP（従業員支援プログラム）コンサルタント、その他。
